内周りのリフォーム

耐震リフォームのイメージ
   

耐震リフォームで安心して暮らせる住まいにしよう

私たちの住む日本は「地震大国」と呼ばれています。
1995年1月17日の阪神・淡路大震災や、2011年3月11日の東日本大震災、最近では2016年4月16日の熊本地震といったように、常に震災の危険にさらされています。

大地震はいつ、どこで発生するかわかりませんから、今の住まいがいざという時に耐えられるのか心配されている方も多いと思います。

そこで必要になってくるのが耐震リフォームです。
ここでは地震対策に必要な耐震リフォームについての概要とそのプロセスなどを解説していきます。

耐震リフォームが必要な家とは?

耐震リフォームとは、「古くなったために大地震で倒壊の恐れがある住宅を補強する」という目的で行われる住宅のリフォーム工事で、建築基準法で1981年6月1日に定められた、新耐震基準をクリアーしていない住宅の耐震性能を強化することを指すのが一般的です。
そのため、自宅に耐震リフォームが必要かどうかの判断は建築年が1981年以前であれば、耐震性に大きな問題がある可能性があるため必須だと思ったほうが良いでしょう。
ですが、建築年がそれ以降なら安心かというとそういうわけではありません。

1981年の改定はそれ以前と比べれば格段に基準が強化されたというだけで、建物というのは時が経てばどうしても老朽化してしまいますし、耐震基準に関連する主な建築基準法の改正も下記のとおり2回ほどさらなる改定がされているからです。
耐震リフォームを考える上で、建築年はあくまでも一つの目安としておくようにしましょう。

改定年度 改正内容
2000年 木造住宅では地耐力に応じて基礎を特定するとした事実上の地盤調査の義務化や、耐力壁の配置にバランス計算を必要とするなどの改正が行われた。
2007年 構造基準の再整備、建築確認や検査制度の厳格化が行われた。

耐震リフォームの工事内容は?

日本の住宅は「木造軸組工法」という柱や梁などで建物を支える仕組みで建てられているのが一般的です。
この「木造軸組工法」で建てられた住宅で行われる耐震リフォームは、主に柱と柱の間に「筋交い」を入れたり、専用の金物で7.5mm以上の構造用合板を入れるなどの工事を行います。

耐震リフォームの筋交いのイメージ画像筋交いの入った壁のことを耐力壁といい、耐力壁が建物コーナー部をメインにバランスよく全体に配置することで耐震性を高める事が出来ます。

古い住宅で窓などが多く、吹き抜けなどで開放感のある家は耐力壁が足りない場合がありますので、耐震リフォームの必要性を考慮したほうがよいでしょう。
なお、木造軸組工法以外の2×4(ツーバイフォー)工法の場合は、壁や床の面で建物を支えており、壁の配置が厳しい基準で定められています。
わざわざ構造を支える壁移動や撤去をしない限りは補強の必要はありませんが、いずれにせよ専門家に耐震診断をしてもらい、補強の必要性を判断してもらうようにしましょう。

耐震リフォームの進め方は?

耐震リフォームは耐震診断で地盤や基礎、壁、屋根など、おおよそ地震に対する抵抗力に関係する全ての部分を調査し、強度計算の上厳密な改修計画を立て、改修計画の目標どおりの耐震強度を得るための綿密な施工計画のもとに遂行されます。

一般的には下記の流れに従い、多様な改修案から最適な工事内容を探求した結果、耐震リフォーム工事が行われます。

耐震診断
数案の改修計画案作成
改修案ごとの工事費算出(見積)
改修案ごとの工事費の比較検討
改修案ごとの効果を比較検討
費用・効果を総合的に勘案し工事内容を決定

 

耐震リフォームを依頼するのに最適な依頼先は?

耐震リフォームは設計と施工ともに高度な技術力が要求されるリフォーム工事になりますので、適切な依頼先を選択する必要があります。

他のリフォームを行うかどうかを別にして、耐震リフォームを考えている場合に適した依頼先は以下のとおりになります。

業務内容 適切な依頼先
耐震診断・改修計画 建築士事務所・住宅会社・建設会社
耐震リフォーム工事 住宅会社・建設会社

なお、適切な依頼先に伝手がない場合は、リフォーム一括見積サイトに依頼するのがおすすめです。
耐震診断も含めて最適な業者を紹介してもらえますので、相談してみるのがいいでしょう。

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